設立趣旨

スノーボード選手として国際大会やオリンピックに出場するためには、国際スキー連盟（FIS）公認のレースで付与されるポイントや、全日本スキー連盟（SAJ）が主催する競技会で付与されるポイントを獲得し、ポイント獲得の上位選手になる必要があります。特にFISポイントは国際的なランキングのため、国際大会やオリンピックの出場に直結します。FISポイントは日本で開催されるFIS公認大会で獲得することも可能ですが、海外で開催される大会の方がより高いFISポイントを獲得できるため、海外の大会に積極的に参加する選手が一般的です。 ポイントの上位選手は強化指定選手になり、海外の大会の出場を希望すれば、渡航費・宿泊費・その他の現地費用は全日本スキー連盟（SAJ）の負担となり、SAJのスタッフも同行します。しかし指定強化選手以外の選手が海外の大会に出場する場合は、渡航費・宿泊費・その他の現地費用はすべて自己負担となります。また帯同するスタッフやコーチの渡航費・宿泊費も、出場選手が案分して負担になります。海外の大会はヨーロッパやアメリカがほとんどで、どんなに短くても1週間～10日間の滞在となります。そのため、指定強化選手以外の選手は30～40名ほどいますが、海外の大会に出場する際の費用が大きな問題となっています。 私はスノーボード用品やメンテナンス用品の製造・販売を行う会社の取締役で、同業の2社と共に任意団体として、指定強化選手以外の選手が海外の大会に参加する際の支援をしています。具体的には航空券の手配、ホテルの予約や、現地での用具のメンテナンス等を行っています。この支援は選手から費用を徴収して行っています。 3社ともスノーボード用品の取扱規模は小さく、任意団体として行う支援に限界を感じるようになりました。そこで、この活動に他の企業も協賛してもらえるように、社会的な信用力のある法人格を取得することを検討しました。その中で、この活動が営利を目的としておらず、また多くの人々や企業の協力が必要不可欠であることから、特定非営利活動法人になるのが最適だという結論に達しました。 特定非営利活動法人になった後は、選手からスタッフ・コーチの分を含めた渡航費や宿泊費を徴収して海外に遠征していた状態から、法人会員や特別協賛してくれる企業の協力で、なるべく選手の負担を軽減して遠征できるようにしたいと考えています。また、スノーボードのジュニア育成合宿や、スノーボード競技会の開催も計画していますが、これらの事業を通して集客を行い、スノーボードの物販を行うということは考えていません。合宿や競技会を通して日本のスノーボード選手のレベルアップを図り、この法人が指定強化選手以外の選手の受け皿となることを目的としています。

理事長挨拶

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組織

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